ファッションは個性をアピールたり、個々の暮らしを豊かにするものとして生活に欠かせません。
しかし、近年ファッション産業が抱える環境問題が明らかになってきました。
衣類1つあたりの影響は小さいものの、大量生産、消費、廃棄という社会のシステムにより環境負荷が国際問題にまで発展しているのです。
そこで、対策として新たにサステナブルファッションが注目され始め、各地で広まってきました。
この記事では、サステナブルファッションについて衣料産業が抱える問題と取り組みについて紹介します。
サステナブルファッション(Sustainable Fashion)とは
サステナブル(Sustainable)とは、持続可能なという意味があります。
そして、サステナブルファッションとは持続可能なファッションのことを言います。
すなわち衣類の生産から着用、そして廃棄されるまでのプロセスを将来的に持続していく取り組みです。
これには生態系や環境負荷に配慮した、衣類の取り扱いについても含まれています。
衣料産業の現状
まず、日本国内で販売されている衣料品は約98%が輸入品です。
衣料品はデザイナーなどの企画に沿って、海外で材料の調達や紡績、染色や裁縫などの工程を経て完成します。
その後、日本に輸入されて各販売店の店頭に並び、消費者が購入します。
衣類を利用した後は、状態などに応じてリペアやリサイクル、そして焼却などで処理されるのが大まかな流れです。
衣類の生産は海外の各工場が分業により行っているため、それぞれの環境負荷の内容を把握できていないのが現状です。
生産時の環境負荷としては、衣類の材料となるコットンなどの栽培に使用する水の消費や、化学肥料による土壌汚染の問題が挙げられます。
また、合成繊維に使用する石油による二酸化炭素の排出も問題です。
洋服1着あたりでも二酸化炭素の排出量はおよそ25kgとなり、これは500mlのペットボトルおよそ250本分の製造で排出される量と同等になります。
また、水の消費量ではおよそ2,300lで、これは浴槽およそ11杯分です。
加えて、生産過程で不要になった衣類の端材の廃棄も環境負荷の問題となっています。
国内における衣類の供給は年々増加傾向にあり、さらに衣類1枚あたりの価格が安くなっています。
これにより、大量消費や廃棄の割合が多くなっていく懸念があるのです。
参考までに、1人あたりの衣類の消費及び利用を調査すると、次のようになります。
購入枚数はおよそ18枚に対して手放す衣類はおよそ12枚、そして着用されないままの分は25枚です。
手放す量よりも購入枚数が多い上に、低価格化に伴う大量生産や消費が加速されると予想されています。
使用済み衣類の処分方法は、古着などとして販売、寄附や譲渡、回収、そして廃棄の割合が7割を超えているのが現状です。
廃棄の場合、殆どが焼却または埋め立てにより処分されますが、もちろんこの処理によっても環境負荷はさらに加速していきます。
サステナブルファッションに向けて取り組むべきこと
前述の環境問題に対して、消費者ができることを紹介します。
まず、購入した衣類をできるだけ大事に扱い、ほつれや穴あきなど損傷した場合は修理をして長く着用することも大切です。
次に、シェアやレンタルサービス、古着の購入が挙げられます。
特に、冠婚葬祭用などの滅多に着用しない衣類は、レンタルサービスの利用をおすすめします。
また、衣類を購入する際は、本当に必要かどうかを考える癖をつけましょう。
購入前に自分が持っている衣類を確認することも、不用品を購入しない対策になります。
リサイクル品や再生プラスチックなど、再生原料を使用した衣類など、素材に目を向けて付加価値の高い商品を購入するのも良いでしょう。
利用しなくなった衣類は古着店やリサイクルショップで回収してもらうのもおすすめです。
自分が着なくなった衣類でも、それを必要としている人がいるかもしれません。
これからはサステナブルを心がけたファッションを楽しんでいきましょう。
サステナブルファッションで環境負荷を軽減
サステナブルファッションについて、衣料産業が抱える問題と消費者ができる取り組みについて紹介しました。
ここで、重要なことを以下にまとめておきます。
- サステナブルファッションとは持続可能なファッションの意味を持つ
- 持続可能なファッションとは、衣類の生産から廃棄までの過程における環境負荷について考慮し、持続可能な将来を目指す取り組みのこと
- 日本の衣料品の約98%は輸入に頼り、生産から廃棄までの環境負荷が問題となっている
- 衣類の処分は約7割が廃棄され、ほとんど再利用できていない
消費者としては、必要以上に購入しないことや長く大切に着用すること、そして再利用によって衣類の廃棄を減らしていくことが重要です。
1人1人の取り組みは小さくても、継続して拡散することで環境負荷を軽減できます。
地球環境のためにも、意識して取り組んでいかなければならない課題でしょう。
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